- 40代の転職では賃金が増えた人が4割を超え、減った人を上回っています。
- 40代男性は年収が上がった割合が47.9％で、増加額は34.4万円でした。
- 50代になると年収が減った人の割合が増え、40代との違いが大きくなります。
40代で転職を考えるとき、「年収は上がるのか、下がるのか」が一番の気がかりになります。40代は管理職や専門職としての経験が増える一方で、転職市場では若手ほど求人が多くありません。この記事では、厚生労働省の「雇用動向調査」と、マイナビやdodaの転職調査のデータをもとに、40代の転職後の年収がどう変わったのかを、年代別・性別で整理します。なお、既存の記事No.92「FIRE達成後に働きたくなったら？」は、FIRE達成後の働き方を解説する記事で、未公開の下書きです。この記事は、現役世代の40代の転職と年収の変化という別の角度で書いています。
まず確認：使うデータの違いを押さえます
転職後の年収のデータには、調査によって集計の方法が異なります。厚生労働省の「雇用動向調査」は、全国の事業所を対象にした政府統計で、転職入職者の賃金の変動を調べています。転職入職者とは、入職する前の1年間に就業経験があり、別の事業所から入職した人を指します。賃金の変動は、前職の賃金と比べた本人の回答をもとに集計されています。月給か年収かは決まっておらず、賞与の扱いも本人の判断に任されています。
マイナビの「転職動向調査」は、転職をした正社員を対象にしたインターネット調査で、転職前後の年収を50万円ごとの区切りで聞いています。dodaの調査は、dodaのエージェントサービスを利用して転職した人を対象にしており、転職エージェントを使う人の傾向が反映されます。JACリクルートメントの調査は、ハイクラス転職の利用者を対象にしています。調査の対象が異なるため、数字をそのまま横並びで比べることはできません。この記事では、それぞれの調査の対象と時点を明記したうえで、数字を紹介します。
厚生労働省の雇用動向調査で見る40代の賃金変動
厚生労働省の「雇用動向調査」の令和7年（2025年）の結果では、転職入職者全体で、前の勤め先より賃金が「増加」したのは40.8％、「減少」したのは31.0％、「変わらない」のは25.5％でした。増加した人の割合が、減少した人の割合を9.8ポイント上回っています。「1割以上の増加」にあたる人は28.2％でした。
年代別に見ると、40代は増加した人の割合が減少した人を上回っています。40歳から44歳では、賃金が増加したのは44.9％、減少したのは27.4％でした。45歳から49歳では、増加したのは41.1％、減少したのは30.1％でした。40代の前半と後半のどちらも、増加した人の割合が4割を超えています。若い年代ほど増加した人の割合が高く、20歳から24歳では増加が55.2％、25歳から29歳では49.8％、30歳から34歳では48.6％、35歳から39歳では43.5％でした。40代は、30代よりは増加の割合が低くなりますが、それでも増加が減少を上回っています。
| 年齢階級 | 賃金が増加した割合 | 賃金が減少した割合 | 増加と減少の差 |
|---|---|---|---|
| 20〜24歳 | 55.2％ | 17.5％ | 増加が37.7ポイント多い |
| 25〜29歳 | 49.8％ | 23.9％ | 増加が25.9ポイント多い |
| 30〜34歳 | 48.6％ | 29.0％ | 増加が19.6ポイント多い |
| 35〜39歳 | 43.5％ | 23.9％ | 増加が19.6ポイント多い |
| 40〜44歳 | 44.9％ | 27.4％ | 増加が17.5ポイント多い |
| 45〜49歳 | 41.1％ | 30.1％ | 増加が11.0ポイント多い |
| 50〜54歳 | 29.4％ | 42.0％ | 減少が12.6ポイント多い |
| 55〜59歳 | 25.5％ | 38.9％ | 減少が13.4ポイント多い |
| 60〜64歳 | 21.1％ | 54.3％ | 減少が33.2ポイント多い |
50歳を境に、増加と減少の関係が逆転します。50歳から54歳では、賃金が増加したのは29.4％にとどまり、減少したのは42.0％でした。55歳から59歳では、増加が25.5％、減少が38.9％でした。60歳から64歳では、増加が21.1％、減少が54.3％でした。40代のうちは増加が減少を上回っていますが、50代になると減少が増加を上回るようになります。40代の転職は、50代の転職と比べて、賃金が上がる可能性が高い年代です。
過去の調査と比べても、40代の増加の割合は高まっています。令和5年上半期の調査では、転職入職者全体で賃金が増加したのは38.6％、減少したのは33.2％でした。令和7年の調査では、全体で増加が40.8％、減少が31.0％となり、増加の割合が上がっています。40歳から44歳では、令和5年上半期の調査で増加が43.9％、減少が27.6％でした。令和7年の調査では、増加が44.9％、減少が27.4％となり、増加の割合がわずかに上がっています。
マイナビの転職動向調査で見る40代の年収変化
マイナビの「転職動向調査2025年版」（2024年実績）では、転職後に年収が上がった割合は全体で39.4％、下がった割合は19.8％でした。性年代別では、40代男性で年収が上がった割合が47.9％で、30代男性の49.5％に次いで高い水準でした。40代女性では、年収が上がった割合が26.8％にとどまり、男性と女性で大きな差があります。女性は男性に比べて年収が上がった割合が低く、特に女性40代では給与が上がっていない傾向がみられました。
転職後の平均年収は509.3万円で、転職前の平均年収487.3万円より22.0万円高くなりました。50代男性を除くすべての性年代で、転職前より平均年収が増加しています。転職によって一番年収が上がったのは40代男性で、増加額は34.4万円でした。次いで30代男性で32.7万円でした。40代男性は、年収が上がった割合だけでなく、上がった金額も最も大きい年代でした。
| 性年代 | 年収が上がった割合 | 転職による年収の増加額 |
|---|---|---|
| 全体 | 39.4％ | 平均22.0万円の増加 |
| 30代男性 | 49.5％ | 32.7万円の増加 |
| 40代男性 | 47.9％ | 34.4万円の増加 |
| 40代女性 | 26.8％ | 未確認 |
| 50代男性 | 未確認 | 減少（平均年収が下がりました） |
マイナビの「転職動向調査2026年版」（2025年実績）では、転職後に年収が上がった割合は全体で39.7％で、下がった割合を上回りました。転職後の平均年収は533.7万円で、転職前の平均年収514.5万円より19.2万円高くなりました。30代の増加額が高く、50代のみ平均年収が減少しています。40代の転職率も、2023年の5.9％から2024年には6.2％へと上がっています。40代の転職は、年々身近な選択肢になっています。
dodaの調査で見る40代の年収変動の特徴
dodaの「年代別 転職時の年収変動レポート（2025年度版）」では、40代の転職時の年収変動は減少傾向にあると報告されています。2019年度上期と2025年度上期のどちらも、40代の転職時の年収変動は減少傾向でした。一方で、平均決定年収額は2019年度上期比で104％と増加しています。決定年収の分布を見ると、800万円以上の割合が合計で5％増加しています。40代の転職者数は、2019年度上期比で約2倍に伸びています。
dodaの編集長は、40代はプロフェッショナル人材や役職に就いている人が多く、転職により一時的に年収が減少するケースがあると説明しています。一方で、IT・通信、医療系サービス、建設業界では、高い専門性を持つミドル層の採用ニーズが高まり、高水準の決定年収を提示するケースが増えたとしています。40代の転職では、年収が一時的に下がる場合でも、長い目で見ると年収水準が上がるケースがあることが分かります。
dodaのエージェントサービスを利用して転職した人のうち、年収アップした人の割合は64.1％で、年収アップした人の平均アップ金額は109万4,383円でした。ただし、この数字はdodaのエージェントサービスを利用した人に限ったもので、転職者全体の数字ではありません。エージェントを利用する人は、年収アップを目指して転職する人の割合が高いと考えられるため、全体の数字より高く出る傾向があります。年代別では、年収アップした人の割合は25歳から29歳が67.9％で最も高く、年代が上がるにつれて低下する傾向があります。40代前半までは、半数以上が転職による年収アップを実現しています。
年収が上がりやすい条件と下がりやすい条件
調査の結果を整理すると、40代の転職で年収が上がりやすい条件が見えてきます。まず、同業種や同職種での転職は、経験や専門性を活かせるため、年収が上がりやすい傾向があります。IT・通信業界では、DX推進や社内SEの採用が増え、年収水準が引き上がっています。建設業界では、1級建築士や施工管理技士など高度な専門性を持つ人材の採用が活発です。医療系サービスでは、施設長やケアマネジャーなど経験豊富な人材の採用ニーズが高まっています。
一方で、年収が下がりやすい条件もあります。異業種や異職種への転職では、経験が活かしにくく、年収が下がるケースがあります。雇用形態が正社員から非正社員に変わる転職では、賃金が減少した人の割合が高くなります。厚生労働省の労働白書でも、正社員から非正社員に転職した場合には、賃金が減少した人の割合が高い傾向が示されています。逆に、非正社員から正社員に転職した場合は、賃金が増加した人の割合が高くなります。
転職の動機も、年収の変化に関わります。マイナビの転職活動実態調査では、転職活動を始めた理由として「給与が低かった」が29.4％で最も多く、給与を動機に挙げた人は87.4％にのぼりました。年収が下がる転職は受け入れられないと答えた人は68.6％で、年収は下げたくないと答えた人は50.5％でした。40代の転職では、年収の条件を譲らない人が多いことが分かります。ただし、年収が下がる場合でも、将来的な収入増加が見込める場合は、転職を検討すると答えた人が47.6％いました。年収だけで判断せず、将来の収入の見通しも含めて考えることが大切です。
40代の転職とFIREの資産形成の関係
40代の転職で年収が変わると、FIREに必要な資産への到達時期も変わります。FIREに必要な資産の目安は、4％ルールで計算します。年間生活費の25倍が目安で、月10万円の生活なら3,000万円、月15万円の生活なら4,500万円、月20万円の生活なら6,000万円、月30万円の生活なら9,000万円です。年収が上がれば、生活費を変えずに貯蓄に回せる金額が増えます。たとえば、年収が34.4万円上がると、その分をすべて貯蓄に回せば、年間の貯蓄額が34.4万円増えます。
一方で、年収が下がると、貯蓄に回せる金額が減ります。月20万円の生活を続けるには、年間240万円の生活費が必要です。年収が下がって手取りが生活費を下回ると、貯蓄を取り崩すことになります。転職を検討するときは、年収の変化だけでなく、生活費の水準もあわせて考えることが大切です。年収が下がる転職でも、生活費を下げられれば、資産形成のペースを保つことができます。転職先の勤務地や働き方によって、住居費や通勤費が変わることもあります。
まとめ
厚生労働省の雇用動向調査では、40代の転職で賃金が増加した人は4割を超え、減少した人を上回っています。40歳から44歳では増加が44.9％、45歳から49歳では増加が41.1％でした。マイナビの調査では、40代男性で年収が上がった割合が47.9％で、増加額は34.4万円と最も大きくなりました。一方で、40代女性では年収が上がった割合が26.8％にとどまり、性別による差があります。50代になると年収が減少した人の割合が増えるため、40代のうちの転職は、50代の転職と比べて年収が上がる可能性が高い年代です。転職を検討するときは、業種や職種、雇用形態の条件を確認し、年収の変化と生活費の水準をあわせて考えることが大切です。
あわせて読みたい
サイドFIREにおすすめの副業8選｜月収目安・始めやすさ・タイプ別ロードマップ
副業で月1万円・3万円・5万円稼ぐとFIREに必要な資産はいくら減るか
FIREのための副業で月10万円稼ぐ方法｜会社員が在職中に作るロードマップ
週2日パートで月10万円｜社会保険つきFIRE後の働き方完全ガイド
あなたに合うFIREはどれ？5種類を比較診断｜向いている人の特徴を解説
セミリタイアとは？FIREとの違いと年代別に必要な資金・始め方【完全ガイド】免責事項と出典
この記事は、公開されている政府統計と転職調査のデータをもとに作成しています。調査の対象や集計方法が異なるため、数字をそのまま横並びで比べることはできません。転職後の年収の変化は、業種や職種、雇用形態、個人の経験によって大きく変わります。この記事の数字は、転職の結果を保証するものではありません。最終的な判断は、読者ご自身の責任で行ってください。
出典（取得日：2026-11-09）
- 厚生労働省「雇用動向調査」令和7年（2025年）の転職入職者の賃金変動状況、全体の増加40.8％、減少31.0％、変わらない25.5％、年代別の増加・減少の割合（2025年分の公表内容のまとめによる）：https://nobusato.jp/ja/blog/job-change-pay-change-japan
- 厚生労働省「雇用動向調査」令和7年上半期の転職入職者の賃金変動状況の概要：https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/koyou/doukou/26-1/dl/kekka_gaiyo-03.pdf
- 厚生労働省「雇用動向調査」令和5年上半期の転職入職者の賃金変動状況、全体の増加38.6％、減少33.2％、40〜44歳の増加43.9％：https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/koyou/doukou/24-1/dl/kekka_gaiyo-03.pdf
- 政府統計の総合窓口（e-Stat）「雇用動向調査 年次別推移 転職入職者の年齢階級別賃金変動状況」年齢階級の区分：https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?page=1&layout=datalist&cycle=0&toukei=00450073&tstat=000001012468&tclass1=000001012478&tclass2val=0&stat_infid=000040490267
- マイナビ「転職動向調査2025年版（2024年実績）」年収が上がった割合39.4％、40代男性47.9％、転職後の平均年収509.3万円、40代男性の増加額34.4万円：https://career-research.mynavi.jp/reserch/20250312_92959/
- マイナビ「転職動向調査2026年版（2025年実績）」年収が上がった割合39.7％、転職後の平均年収533.7万円、転職前の平均年収514.5万円：https://career-research.mynavi.jp/reserch/20260602_111613/
- doda「年代別 転職時の年収変動レポート（2025年度版）」40代の年収変動は減少傾向、平均決定年収額は2019年度上期比104％、決定年収800万円以上の割合が5％増加、転職者数は約2倍：https://www.dodadsj.com/content/202512connect02/
- doda「転職で年収アップするのはどんな人？」エージェントサービス利用者の年収アップ割合64.1％、平均アップ金額109万4,383円：https://doda.jp/guide/manual/1/004.html
- JACリクルートメント「40代の転職は厳しい？」40代の年収アップ割合58.7％、平均アップ額136.0万円：https://www.jac-recruitment.jp/market/knowhow/preparation/career-change-40s/
未確認とした項目：40代女性の転職による年収の具体的な増加額（マイナビの調査では40代女性の年収が上がった割合は確認できましたが、増加額の数字は確認できなかったため「未確認」としています）、50代男性の年収が上がった割合の正確な数字（マイナビの調査では50代男性の平均年収が減少したことは確認できましたが、割合の数字は確認できなかったため「未確認」としています）、リクルートの転職調査の年代別の年収変動の数字（今回の検索では確認できなかったため、この記事では取り上げていません）。
