コーストFIREとは？いくら必要か・年齢別シミュレーションと始め方

「FIREしたいけれど、自由な時間は早くほしい」。そう考える30〜40代の会社員に知ってほしいのが、コーストFIREです。完全に仕事を辞めるのではなく、資産を「老後まで増え続ける土台」として育て、生活費は今の仕事でまかないます。そのため、フルリタイアのFIREと比べて、比較的早く到達できるのが特徴です。

コーストFIREとは

コーストFIRE（Coast FIRE）は、老後に必要な資産をすでにつくり、それを運用で増やしながら、生活費は今の仕事でまかなうFIREのスタイルです。「Coast＝惰性で進む」という言葉のとおり、老後資金の積み立てを終えた状態で、あとは運用に任せて進むイメージです。

ここで目指すのは、生活費をすべて資産でまかなう状態ではありません。リタイア後の生活費を資産でまかなう、従来のFIREとは目標が違います。コーストFIREは「老後のお金の心配がなくなった状態」であり、今日の生活費はこれからも働いて稼ぎます。

コーストFIREに必要な資産額

老後の生活費から逆算する

コーストFIREの資産額を考える出発点は、老後にいくら使うかを決めることです。65歳で仕事を辞め、90歳までの25年間を暮らすとして、年金とは別に月10万円が必要なら、90歳までに必要な金額は10万円×12か月×25年で3,000万円です。

その3,000万円を、65歳までに用意できればよい、というのがコーストFIREの考え方です。ただし、老後のお金が今の生活費と変わらない、という前提で計算します。

年齢別：今いくらあればコーストFIREか

今の資産が、将来の年数と運用利回りによって65歳までに3,000万円まで増えるなら、その金額が「今必要な資産額の目安」です。ここでは、年利回り5%の複利で計算した目安を示します。将来のリターンは断定できるものではないため、ここでの数字はすべて「目安」「仮定」として読んでください。

今の年齢	65歳までの年数	今必要な資産額の目安（65歳時点で3,000万円になる金額）
25歳	40年	約430万円
30歳	35年	約540万円
35歳	30年	約700万円
40歳	25年	約890万円
45歳	20年	約1,130万円
50歳	15年	約1,440万円

この表のとおり、30歳なら約540万円、35歳なら約700万円が目安です。ただし、老後に必要な金額が月10万円ではなく月15万円なら、必要額は1.5倍になります。老後まで月15万円を使いたい場合、65歳までに必要な金額は4,500万円で、30歳なら約800万円前後、35歳なら約1,000万円前後が目安です。

モデルケース：30歳・年収500万円・独身、月12万円で生活する場合

ここからは仮定のシミュレーションです。30歳・年収500万円・独身で、月12万円の生活を続けている会社員を想定します。この人の年間生活費は144万円です。老後に月10万円を年金とは別に使いたいと考えるなら、65歳までに必要な金額は3,000万円で、今の資産が約540万円あればコーストFIREの目安に達します。

同じ人が「老後は月15万円使いたい」と考えるなら、65歳までに必要な金額は4,500万円になります。30歳で必要な資産額の目安は約800万円前後です。老後の生活水準を上げるほど、今必要な資産額も増えます。

この人が毎月5万円を新NISAで積み立てると仮定すると、年間60万円の投資になります。仮に年利回り5%で運用できるとすれば、約540万円に到達するまで約7年程度が目安です。将来のリターンは断定できないため、あくまで仮定の計算として読んでください。

モデルケース：35歳・年収550万円・独身、月15万円で生活する場合

35歳・年収550万円・独身で、月15万円の生活を続けている会社員を想定します。老後に月10万円を年金とは別に使いたいなら、65歳までに必要な金額は3,000万円で、今の資産が約700万円あれば目安に達します。

老後に月15万円を使いたいなら、65歳までに4,500万円が必要で、今の資産の目安は約1,000万円前後です。35歳で毎月7万円を積み立てると、年間84万円の投資になります。年利回り5%で運用できると仮定すれば、約700万円に到達するまで約6年半程度が目安です。

モデルケース：40歳・年収600万円・夫婦、月25万円で生活する場合

40歳・年収600万円・夫婦で、月25万円の生活を続けている家庭を想定します。老後に夫婦で月15万円を年金とは別に使いたいなら、65歳までに必要な金額は4,500万円で、今の資産が約1,300万円前後あれば目安に達します。

夫婦で毎月10万円を積み立てると、年間120万円の投資になります。年利回り5%で運用できると仮定すれば、約1,300万円に到達するまで約8年程度が目安です。夫婦の場合は、世帯で投資額を確保しやすい点が強みになります。

40代から始める場合：月10万円の積立でどうなるか

40代からコーストFIREを目指す場合、残りの期間が短い分、毎月の積立額が大切になります。40歳で資産がゼロから、毎月10万円を積み立て、年利回り5%で運用できると仮定すると、65歳までの25年間で約5,700万円程度に育つ計算です。老後に月10万円を年金とは別に使いたい場合の3,000万円は、十分に上回る目安です。

毎月5万円の積立では、25年間で約2,850万円程度になります。老後に月10万円の3,000万円にはわずかに届かない計算ですが、積立を始める前の資産や、運用の状況によっては目安に達します。40代からでも、毎月の積立額を確保できれば、コーストFIREは十分に目指せる範囲にあります。

コーストFIREの計算方法

老後資金の目標額を決める

コーストFIREの計算は、3つの手順で進めます。まず、老後にいくら使うかを決めます。65歳で仕事を辞め、90歳まで暮らすとして、年金とは別に月10万円が必要なら、3,000万円が目標額です。月15万円なら4,500万円、月20万円なら6,000万円です。

65歳までの年数と利回りで割り引く

次に、その目標額を、65歳までの年数と想定する利回りで割り引きます。年利回り5%で運用できると仮定すれば、30歳で3,000万円を用意するには約540万円、35歳なら約700万円が目安です。利回りを3%で計算すると、30歳では約1,080万円、35歳では約1,260万円が目安になります。利回りの仮定が変わると、必要な資産額も大きく変わります。

年金との関係を整理する

老後の生活費は、年金だけでまかなえる部分と、資産でまかなう部分に分けて考えます。年金が月15万円あり、老後の生活費が月25万円なら、年金とは別に月10万円を資産でまかなう計算です。ここでは、年金の受給額を断定せず、「年金とは別に月いくら必要か」という形で目標を決めるのが分かりやすい方法です。

コーストFIRE達成後に働くメリット

働き方を選び直せる

コーストFIREを達成すると、老後のお金の心配が軽くなるため、働き方を選び直すことができます。収入が下がっても生活が成り立つ仕事に転職する、週3日の勤務に切り替える、好きな分野で働く、といった選択肢が生まれます。給料のためだけに働く必要がなくなる、というのが大きなメリットです。

収入が下がっても生活が成り立つ

コーストFIREでは、老後資金の積み立てが終わっているため、毎月の収入から投資に回す必要がなくなります。手取りが月30万円から月20万円に下がっても、生活費をまかなえれば問題ありません。収入が下がった分を、自由な時間や心のゆとりに変えることができます。

コーストFIREと他のFIREタイプの比較

コーストFIREの位置づけは、他のFIREタイプと比べると分かりやすくなります。

FIREの種類	目指す状態	必要資産額の目安	リタイア後の働き方
リーンFIRE	生活費を資産でまかなう	3,000万円	働かない
ファットFIRE	生活費を資産でまかなう	7,500万円	働かない
サイドFIRE	生活費の一部を副業でまかなう	3,000万円	副業を続ける
バリスタFIRE	生活費の一部を労働でまかなう	3,000万円	パートなどで働く
コーストFIRE	老後資金を運用でまかなう	30歳で約540万円	今の仕事を続ける

コーストFIREは、他のFIREタイプと比べて、必要資産額が小さく、到達までの期間が短いのが特徴です。ただし、「今すぐ仕事を辞められる」わけではありません。生活費は今の仕事でまかない続けます。

コーストFIREに向いている人・向いていない人

向いている人

コーストFIREに向いているのは、次のような人です。まず、30代で積立投資を始め、老後資金を早めに確保したい人です。20代後半から30代前半に始めれば、複利の効果が大きく、比較的少ない資産で目安に達します。次に、「今すぐ辞めたいわけではないが、将来の働き方を選びたい」という人です。好きな仕事を続けながら、老後の心配を減らしたい人に向いています。

そして、収入が下がっても生活が成り立つ働き方に変えたい人です。転職や時短勤務、副業への切り替えを考えている人は、コーストFIREを達成することで、選択肢を広げることができます。

向いていない人

一方で、「とにかく早く仕事を辞めたい」という人には、コーストFIREは向いていません。コーストFIREを達成しても、生活費は今の仕事でまかなう必要があります。すぐに辞めたい人は、必要資産額が小さいリーンFIREや、働きながらリタイアするサイドFIREのほうが合います。

また、老後の生活費を把握せず、目標額を決めないまま積立だけを続ける人も、コーストFIREの意味が薄くなります。目標額が分からなければ、「いつ達成したのか」が分かりません。まず老後の生活費を決め、目標額を計算してから始めることが大切です。

コーストFIREを目指す資産形成の進め方

1. 老後の生活費と目標額を決める

まず、老後にいくら使うかを決めます。65歳で仕事を辞め、90歳まで暮らすとして、年金とは別に月10万円が必要なら3,000万円、月15万円なら4,500万円が目標額です。目標額が決まれば、今必要な資産額の目安も計算できます。

2. 新NISAで積立投資を続ける

資産形成では、新NISAのような非課税制度を活用するのが一般的です。新NISAは年間投資枠360万円、生涯投資枠1,800万円という枠組みで、運用益が非課税になる制度です。枠の範囲内で長期・分散・低コストの投資を続けることが、資産形成の基本になります。個別銘柄の値動きを当てるのではなく、時間を味方につける考え方です。

3. 達成後は働き方を選び直す

コーストFIREを達成したら、働き方を選び直します。収入が下がっても生活が成り立つ仕事に転職する、週3日の勤務に切り替える、好きな分野で働く、といった選択肢です。老後資金の積み立てが終わっているため、毎月の収入から投資に回す必要がなくなります。

コーストFIREでよくある失敗パターンと対策

失敗1：目標額を決めずに積立だけを続ける

目標額を決めないまま積立だけを続けると、「いつ達成したのか」が分かりません。対策は、まず老後の生活費を決め、目標額を計算してから始めることです。30歳で約540万円、35歳で約700万円といった目安を、自分の目標として持っておくことが大切です。

失敗2：利回りを高く見積もりすぎる

年利回り7%や8%で計算すると、必要な資産額は小さく見えます。しかし、将来のリターンは断定できません。対策は、利回りを5%程度で計算し、余裕のある計画を立てることです。利回りが想定より低かった場合でも、積立額を増やすなどで調整できるようにしておきます。

失敗3：達成後に資産を取り崩してしまう

コーストFIREを達成したからといって、資産を取り崩して生活費に充てると、65歳までに必要な金額が足りなくなります。対策は、コーストFIREの資産は「老後まで触らないお金」として分け、生活費は今の仕事でまかなうことです。

コーストFIREの注意点

コーストFIREの最大の注意点は、「達成しても今すぐ仕事を辞められない」という点です。老後資金の心配はなくなりますが、今日の生活費はこれからも働いて稼ぐ必要があります。そのため、「FIREした」という実感が得られにくい、と感じる人もいます。

また、想定する利回りが高すぎると、必要な資産額を小さく見積もってしまいます。将来のリターンは断定できないため、利回りを控えめに見積もり、余裕のある計画を立てることが大切です。税金や社会保険料も、リタイア後の支出として忘れずに見積もってください。

コーストFIREのチェックリストとよくある質問

始める前のチェックリスト

• 老後の生活費を、月額で把握しています
• 目標額を、老後の生活費から逆算して決めています
• 毎月の積立額と、達成までの期間の見通しがあります
• 利回りを控えめに見積もった、余裕のある計画があります
• 達成後に働き方を選び直すイメージを持っています

よくある質問

Q1. 30歳でコーストFIREを達成したら、仕事を辞められますか。

辞めることはできません。コーストFIREは老後資金の心配がなくなった状態であり、生活費は今の仕事でまかない続けます。ただし、収入が下がる働き方に変えることはできます。

Q2. 資産がゼロからでもコーストFIREを目指せますか。

目指すことはできます。30歳で毎月5万円を積み立て、年利回り5%で運用できると仮定すれば、約540万円に到達するまで約7年程度が目安です。

Q3. コーストFIREとサイドFIREの違いは何ですか。

コーストFIREは老後資金を運用でまかなう状態で、生活費は今の仕事でまかないます。サイドFIREは生活費の一部を副業でまかなう状態で、資産の目安は3,000万円程度です。

まとめ

コーストFIREとは、老後資金を資産の運用だけでまかなえる状態のことです。生活費まで資産でまかなう必要はなく、30歳で約540万円、35歳で約700万円が目安です。

30代の会社員にとって、コーストFIREは比較的早く到達できる目標です。新NISAでの積立投資を続け、40歳までにコーストFIRE、その後は働き方を選び直す、という段階的な進め方が現実的です。老後のお金の心配を減らし、働き方の選択肢を広げる第一歩として、コーストFIREを検討してみてください。

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本記事は一般的な情報提供を目的としたものであり、個別の助言ではありません。投資などの判断は自己責任でお願いします。