FIRE後の暴落対策｜シーケンスリスクの意味と取り崩し初期の対処法

FIREを達成したあと、最も怖いのが取り崩しの初期に株価が大きく下がることです。これをシーケンスリスクといいます。取り崩しを始めたばかりの時期に暴落が起きると、資産が大きく減り、計画が狂ってしまうことがあります。この記事では、シーケンスリスクの意味、取り崩し初期に株価が下がったとき資産がどう減るか、仮定のシミュレーションや現金クッション、支出調整、副業収入の活用など5つの対処法について解説します。

取り崩し初期の下落は、資産への影響が大きくなります。

シーケンスリスクとは：取り崩しの順番が資産を左右します

シーケンスリスクの意味

シーケンスリスクとは、運用のリターンの順番（シーケンス）によって、取り崩し後の資産額が大きく変わるリスクのことです。同じ平均リターンでも、取り崩しの初期に株価が下がるか、後期に下がるかで、資産の減り方は大きく変わります。

取り崩しをしていない積立の時期は、リターンの順番はあまり問題になりません。株価が下がったときに安く買うことができるためです。しかし、取り崩しを始めたあとは、株価が下がったときに資産を売却しなければならず、資産が大きく減ってしまいます。

なぜ取り崩しの初期が危ないのか

取り崩しの初期に株価が下がると、生活費のために資産を売却しなければならず、資産が減った状態で運用を続けることになります。資産が減った状態では、その後の運用益も小さくなり、資産の回復が遅くなります。

反対に、取り崩しの初期に株価が上がれば、資産は増え、取り崩しを続けても資産は減りにくくなります。取り崩しの初期の値動きが、その後の資産の行方を大きく左右します。

仮定のシミュレーション：取り崩し初期に株価が下がるとどうなるか

シミュレーションの条件

ここからは仮定のシミュレーションです。資産6,000万円でFIREし、月20万円（年間240万円）を取り崩す場合を考えます。取り崩しの初年度に株価が30％下がった場合と、下がらなかった場合を比べます。

条件	初年度の株価	1年後の資産額の目安	5年後の資産額の目安
株価が下がらない場合	変わりません	約5,760万円	約4,800万円
株価が30％下がる場合	30％下がります	約3,960万円	約3,600万円

上の表は、運用益を考えない単純計算です。株価が30％下がると、資産6,000万円は4,200万円になり、そこから年間240万円を取り崩すと、1年後の資産額は約3,960万円になります。5年後には約3,600万円まで減る計算です。

シミュレーションから分かること

シミュレーションから分かるのは、取り崩しの初期に株価が下がると、資産の減り方が大きくなることです。株価が下がらなかった場合は、5年後の資産額は約4,800万円ですが、株価が30％下がった場合は、約3,600万円まで減ります。1,200万円もの差が出ます。

この差は、取り崩しの初期に株価が下がったことで、資産が減った状態で運用を続けることになるためです。資産が減った状態では、その後の運用益も小さくなります。

相場の動きを冷静に見守り、取り崩し方を調整します。

シーケンスリスクへの5つの対処法

対処法1：現金クッションを用意する

現金クッションを用意することで、株価が下がったときに、株式を売却せずに生活できます。現金クッションは、生活費の2年から3年分が目安です。月20万円の生活なら、480万円から720万円です。

現金クッションがあれば、株価が下がっても、現金から生活費を使うことができます。株価が回復するまで待つことができるため、資産が大きく減るのを防ぐことができます。

対処法2：支出を調整する

株価が下がったときは、支出を減らすことで、取り崩しの金額を抑えることができます。たとえば、月20万円の生活費を月15万円に減らすと、年間の取り崩し額は240万円から180万円に減ります。

支出を減らす方法は、外食を控える、趣味の支出を減らす、旅行を控える、などです。支出を減らすことで、資産の減りを抑えることができます。

対処法3：副業収入を活用する

副業収入があれば、取り崩しの金額を減らすことができます。たとえば、副業で月10万円の収入があれば、年間の副業収入は120万円になります。月20万円の生活費のうち、副業収入で月10万円をまかない、取り崩しで月10万円をまかなう、という分け方です。

副業収入があると、株価が下がったときに、取り崩しの金額を減らすことができます。FIREのための副業で月10万円稼ぐ方法｜会社員が在職中に作るロードマップについては、別の記事で解説しています。

対処法4：取り崩しの金額を減らす

取り崩しの金額を減らすことで、資産の減りを抑えることができます。4％ルールでは、資産額の4％を毎年取り崩すのが目安ですが、株価が下がったときは、取り崩しの割合を3％に減らす方法もあります。

資産6,000万円の場合、年4％の取り崩しは年間240万円、年3％の取り崩しは年間180万円です。取り崩しの金額を減らすことで、資産の減りを抑えることができます。

対処法5：分散投資をする

分散投資をすることで、特定の資産が下がったときの影響を抑えることができます。株式だけでなく、債券や現金にも分散することで、株価が下がったときでも、資産全体の下落を抑えることができます。

分散投資の方法については、FIREのポートフォリオ設計｜株式・債券の比率は年代別にどう変えるかも参考になります。

副業収入があると、暴落時の取り崩しを減らせます。

シーケンスリスクに備えるための計画

FIREする前に現金クッションを用意する

FIREする前に、現金クッションを用意しておくことが大切です。FIRE達成後に株価が下がっても、現金クッションがあれば、慌てて売却しなくてすみます。

現金クッションの金額は、生活費の2年から3年分が目安です。FIREする前に、現金クッションを確保しておくことをおすすめします。

取り崩しのルールを決めておく

取り崩しのルールを決めておくことで、株価が下がったときに慌てて判断しなくてすみます。たとえば、株価が20％以上下がったら支出を減らす、株価が30％以上下がったら副業を始める、といったルールです。

ルールを決めておくことで、感情に左右されずに行動することができます。

シーケンスリスクのチェックリストとよくある質問

始める前のチェックリスト

• シーケンスリスクの意味を理解しています
• 現金クッションを生活費の2年から3年分用意しています
• 株価が下がったときの支出調整の方法を決めています
• 副業収入の活用方法を考えています
• 取り崩しのルールを決めています

よくある質問

Q1. シーケンスリスクは避けられますか。

完全に避けることはできません。株価の動きを予測することはできないためです。ただし、現金クッションを用意したり、支出を調整したりすることで、影響を抑えることができます。

Q2. 取り崩しの初期に暴落したらどうすればよいですか。

まずは現金クッションから生活費を使い、株式の売却を控えることが大切です。支出を減らしたり、副業収入を活用したりすることで、取り崩しの金額を抑える方法もあります。

Q3. シーケンスリスクを考えるとFIREは難しいですか。

難しいとは言えません。シーケンスリスクに備えるための対処法はいくつもあります。現金クッションを用意し、支出を調整し、副業収入を活用することで、リスクを抑えることができます。

予測に頼らず、あらかじめ備えを用意しておくことが大切です。

まとめ

ポイント	内容
シーケンスリスク	取り崩しの初期に株価が下がると、資産が大きく減ります
シミュレーション	株価が30％下がると、5年後の資産額は約3,600万円です
対処法1	現金クッションを用意します
対処法2	支出を調整します
対処法3	副業収入を活用します
対処法4	取り崩しの金額を減らします
対処法5	分散投資をします

シーケンスリスクは、FIRE後の取り崩しで最も注意すべきリスクの1つです。取り崩しの初期に株価が下がると、資産が大きく減ってしまいます。現金クッションを用意し、支出を調整し、副業収入を活用することで、リスクを抑えることができます。予測に頼らず、あらかじめ備えを用意しておくことが大切です。

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本記事は一般的な情報提供を目的としたものであり、個別の助言ではありません。投資などの判断は自己責任でお願いします。